外資系での海外拠点が日本の仕事をする話

こんにちは。

今回は私が働いているIT業界を例にとってお話しします。

ネットワークがつながっていればどこでも同じ仕事ができる

IT業界の特徴ですが、ネットワークさえつながっていればどこにいてもできるものがあります。どういうことかと簡単に説明すれば、アメリカやブラジルにいながら日本のコンピュータの画面を見ながら操作できます。

このように日本にいなくても対応が可能な分野のサポートは、海外のアウトソーシングサービスに任せるのが今の主流です。

コスト削減のために担当部署を海外に移動

この海外のチームは英語はできますが、日本語はできません。何か障害が発生して、日本のベンダーと連絡を取らなければならないときは、日本にいる英語と日本語のできる人が対応します。

日本にいる日本人がコンピュータの画面を見ながらベンダーとの連絡をした方が効率いいのでは、と思われるかもしれませんが、もちろんその通りです。では、なぜ海外のアウトソーシングサービスを利用するのでしょうか。もちろん人件費コスト削減のためです。外資系企業では削減できるコストはどこまでも削減しようとする方針が普通です。

英語が公用語の会社で、日本でも英語で仕事をしている、ということは日本以外でも英語を話して仕事をしているという意味です。日本の賃金は世界的に見て高い方です。同じ仕事を日本以外でできるのであれば、賃金のより安い国にその分野を任せる方がコスト削減につながるわけです。私が今働いている職場も、入社当時に比べて日本から海外拠点に移動された部署が結構あります。

外資系だからこそ日本語が強みになる

もちろんすべての部署の機能を海外に移動できるわけはありません。日本現地でなければできないこともたくさんあります。現地に求められることは、当然日本現地での外部ベンダーや顧客との連絡、業務調整などで、ここでは日本語が必要になります。

外資系において、日本語ができることは大きな強みです。逆に英語だけで仕事しようとして、業務の機能が海外に移されて仕事を失うこともありえます。